「米国株上昇、エネルギー株強い」

「原油価格上昇」

「６月ISM製造業、価格指数は９０超え」

「供給不足、原材料高」

１日木曜日の米国株は上昇しました。上昇率はニューヨークダウが０．３８％、ナスダック総合指数が０．１３％です。原油先物価格が約２％上昇しました。一時は１バーレル７６ドル台と、２０１８年１０月以来の高値を付けました。

原油高を背景に、エネルギー株の上昇が目立ちました。S&P５００種の業種別株価指数では、エネルギーの上昇率が最も大きくなりました。

また、原油価格の上昇は、他国の株価にも影響を与えています。エネルギー株の動向が反映されやすいイギリスの主要株価指数は１日に約１．３％上昇しました。

６月３０日に米国エネルギー情報省が発表した６月２５日現在の商業原油在庫は４億５２３４万バーレル（前週比－６７１万バーレル）となりました。６週連続の減少で、６週間の累計減少量は３３６６万バーレル、約７％の減少となっています。

また、SPR（国家戦略備蓄）は１２週連続の減少で、その間の累計減少量は１５２８万バーレル（約２．４％）になります。商業原油在庫、国家戦略備蓄とも継続的に減少しています。米国の旺盛な原油需要が浮かび上がります。

原油価格の上昇は景気認識の強さにつながるので、短期的には景気敏感株が相対的に優位になる可能性があります。

１日に発表された、６月のISM製造業景況指数は６０．６となりました。前月比で０．６P低下しましたが、６０を超える水準なので、高止まりと受け止められています。項目別では「価格指数」が９２．１となり、前月の８８．０からさらに上昇しました。

価格について、「高くなっている」との回答が８４．８％に達しています。この指数はどんなに上昇しても１００までしか上がりません。それが９２．１まで来ているのですから、もう上がるところまで上げたことになります。

アンケート回答企業からは、引き続き供給面、原材料上昇に対する声が高まっています。エレクトロニクスメーカーからは「需要と供給の不均衡による材料へのインフレ圧力がある。電子部品の調達は大きな課題であり、リードタイムは１６週間から５２週間以上になります。」との声がありました。半導体不足が続きます。

石油業界からは次のような趣旨の強気なコメントが書かれていました。「石油価格は着実に上昇している。ダイナミックな石油価格の動きを受けて、我々は、顧客からの延期やキャンセルの心配をすることない。既に計画されているプロジェクトを進めることができる」―――このようなコメントも、１日の海外市場でエネルギー関連株が上昇する要因になったと考えられます。

２日付の日本経済新聞朝刊の商品面には「厚鋼板、流通価格１割高」、「建築鋼材、小幅に上昇」、「三井金属、亜鉛建値上げ」、「三菱マテは鉛引き上げ」等の見出しの記事が掲載されていました。

東京株式市場でも、エネルギー関連株の人気が素材株全般に及ぶようになるか、本日の注目点になります。