「米国半導体指数、１１日は小幅反発」

「トヨタ決算見通し、１０％増収を意識」

１１日は世界的に株価が下げました。各国株価の騰落率を並べてみます。

日経平均　　　　  　－３．０８％

TOPIX　　　　 　　－２．３７％

TOPIXグロース　 　－２．８４％

TOPIXバリュー　 　－１．９３％

香港ハンセン       　－２．０３％

台湾加権　             －３．７８％

インドSENSEX　    －０．６８％

シンガポール       　－１．１９％

上海総合                  ＋０．４％

英FTSE　              －２．４６％

ドイツDAX　         －１．８２％

NYダウ　              －１．３６％

ナスダック         　－０．０９％

S&P500　          　－０．８６％

ブラジルボベスパ  　＋０．８６％

世界的に株価が下げる中でも、日経平均の下落率の大きさが目立ちます。日経平均よりも下落率が大きいのは台湾の加権指数です。台湾株が世界の中でも大きく下げています。ここが１１日の世界株安を象徴しているとするのならば、半導体関連株の下落が震源地だったという仮説が成り立ちます。

米国時間１０日に４．６％下落していたフィラデルフィア半導体株指数は１１日、２９７６．０１P（前日比＋８．９０P）となりました。震源地の半導体関連株が米国市場では小反発しました。米国市場ではTSMC、ASMLが小幅高、AMATは続落しています。半導体関連株全般では、急反発までには至らず、小幅反発です。

 

米国ではインフレ懸念がマーケットの波乱要因として挙げられています。本日発表される4月の消費者物価指数の動向が関心を集めます。

ただ、米国のインフレ警戒はさほど新鮮な材料ではありません。ZEWは１１日、ドイツのアナリストに対するアンケート調査の5月分を発表しました。それによると、米国のインフレ率について「高まる」との回答は８２．２％と極めて高い水準です。しかし、４月との比較では０．１％低下しています。つまり、米国のインフレ率は多くのアナリストが高まると予想しているのですが、それは今に始まったことではないのです。

日本株については、１１日の空売り比率の上昇が確認されました。１１日の空売り比率は４７．３％と、今年１月２８日の５０．１％以来の高さとなりました。

４月に入ってからの空売り比率の毎日の推移を時系列的に見てみましょう。

４月１日　４１．０％

２日　　　３８．５％

５日　　　３７．９％

６日　　　４０．５％

７日　　　３９．０％

８日　　　４０．１％

９日　　　４０．２％

１２日　　４０．３％

１３日　　３９．７％

１４日　　３８．５％

１５日　　３７．２％

１６日　　３９．０％

１９日　　４０．３％

２０日　　４５．７％

２１日　　４５．３％

２２日　　３９．９％

２３日　　４１．５％

２６日　　４１．８％

２７日　　３９．１％

２８日　　４２．３％

３０日　　４２．３％

６日　　　３９．３％

７日　　　３９．７％　

１０日　　３９．０％

１１日　　４７．３％

日経平均が急落した４月２０日と２１日に空売り比率が急上昇していることがわかります。昨日も同様な需給状況が再現されました。

「手元に借りた日本株を携えているヘッジファンドが、売りからトレーディングを開始する結果、空売り比率が上昇して日本株が下がる」――これが日本株急落時の需給構造です。世界株安時に日本株の下落率が他国よりも大きくなるのは、そうした需給構造が影響しています。

本日は午後、トヨタ自動車の決算発表が行われます。日本株にとっては、極めて重要なイベントになります。

トヨタ系の自動車部品会社デンソー（６９０２）とアイシンの新年度の業績見通しを以下に記します。

　　　　　　　　売上高　　　　　　　　　　　　　営業利益

デンソー　　５兆４６００億円（＋１０．６％）　４１３０億円（２．６倍）

アイシン　　３兆９５００億円（＋１２．０％）　２２００億円（＋５１％）

大口の取引先の業績見通しを参考にすると、トヨタ自動車の新年度の売上高も１０％前後の成長が意識されます。足元の日本株は、短期トレーディングを行う投資家の動きで大きく振れる傾向があるため、決算内容を受けた反応で、市場の動きが増幅される可能性もあります。