熊谷組（１８６１）や安藤ハザマ（１７１９）、西松建設（１８２０）などトンネルなど大型土木工事に強みのある建設株が買われている。東海旅客鉄道（ＪＲ東海・９０２２）が１８日に２０２７年の開業を目指して、リニア中央新幹線の東京（品川）－名古屋間の詳細なルートや駅の位置などを公表。環境影響評価（アセスメント）準備書を沿線自治体に提出し、来年度中の着工へ向け前進したことが手がかり材料になっている。
　このリニア新幹線は総延長２８６キロメートルのうち、８６％が地下かトンネルになる計画で、トンネル工事などに強い建設会社には大型受注のチャンスと受け止められているようだ。先週来の株式市場では２０２０年の東京五輪開催決定を受けて、４大ゼネコン（総合建設会社）をはじめ資材など周辺業界も含め建設関連株を買う動きが強まっていた。ただ、東京都が事前に試算していた東京五輪の経済波及効果は約３兆円。競技会場や選手村などの施設整備費に限ると３５５７億円だった。これには大会がなくても整備する道路や鉄道などインフラ整備は含まれていないが、「建設会社の受注を直接的に押し上げる効果は限定的」という見方もあった。これに対してリニア中央新幹線は品川－名古屋で５兆４３００億円、４５年の開業を目指す新大阪までなら工費は９兆円に達する。もともと決まっていたプロジェクトで期間も長く新味は乏しいが、それでも建設関連業界への追い風になるのは間違いないとみられ、この日は日本基礎技術（１９１４）やボーリング機械大手の鉱研工業（ＪＱ・６２９７）なども急騰している。（Ｈ．Ｋ）