東京五輪関連銘柄への物色人気が継続している。鉄道工事に強みのある鉄建建設（１８１５）や東急建設（１７２０）が引き続き買われているほか、五輪開催を受けて選手村が建設される予定の東京・晴海の周辺エリアにまとまった土地を保有する東都水産（８０３８）、ホウスイ（１３５２）、東洋埠頭（９３５１）なども続伸。さらに老朽化している首都高速道路の改修工事が受注増につながるという連想から、日本橋梁（５９１２）や宮地エンジニアリング（３４３１）といった橋梁株にも買い注文が入っている。前引け間際の段階で東証一部の売買代金トップは三井住友建設（１８２１）となっている。
　五輪開催の決定直後に買われた大成建や鹿島といった大手ゼネコンなどへの買いはひとまず一巡しつつあるが、各企業の決算発表の端境期で全般に個別の手がかり材料が乏しくなる中で、「誰にでも分かりやすく息の長いテーマとして、実際に恩恵を受けそうで、かつ仕手性もある中小型の銘柄を個人投資家が物色する動きが続いている」（市場筋）という。（Ｈ．Ｋ）