大成建設（１８０１）が大幅続伸。前日に続いて出来高を伴って年初来高値を更新している。前場中ごろの段階での売買代金は２位の太平洋セメントの３倍近くに膨らみ、東証一部市場でダントツのトップとなっている。
　もともと東京を地盤とするスーパーゼネコン（総合建設業者）として２０２０年の東京五輪開催に伴う競技施設や社会インフラなどの整備で、恩恵が大きいと見る向きがあるようだ。同社は前回の東京五輪（１９６４年）で開会式などが行われ、メーンスタジアムとなった国立競技場を施工した実績があり、今回についても連想が働いているもよう。前回は五輪開催決定前の１９５８年に開催された第３回アジア大会のメーン会場として、５万人収容の大工事を１年余りの短期間で竣工させ、６４年の五輪前に一部改修を手がけた。「前回に受注したからといって今回も受注できるとは限らない」（会社側）ものの、イラク出身の英国人女性建築家ザハ・ハディド氏が設計したデザイン案の採用がすでに決まっている新国立競技場の総工費は１３００億円。収容人数は８万人の計画だが、五輪開催に向けては会場となる湾岸地区を中心の新施設やインフラの整備プロジェクトが目白押しで、同社をはじめとした建設各社や資材メーカーなど関連企業への恩恵が大きいとみらている。短期の株式需給では信用取引の売り残や日証金の貸株残が急速に膨らみ、「仕手化の様相を強めつつある」（市場筋）という声も聞かれている。（Ｈ．Ｋ）