大成建設（１８０１）や大林組（１８０２）、清水建設（１８０３）、鹿島（１８１２）といったゼネコン（総合建設）株がそろって大幅上昇して始まり、三井不動産（８８０１）や三菱地所（８８０２）、東京建物（８８０４）、東急不動産（８８１５）、住友不動産（８８３０）など大手を中心に不動産株も軒並み高となっている。
　８日早朝（現地時間７日夕）にアルゼンチンのブエノスアイレスで開かれた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会で２０２０年夏季五輪の開催地が東京に決定。今後の都市再開発やインフラ整備などの需要増加が強い追い風に働くという見方が広がり、寄り付き段階からまとまった買い注文が流入した。先週末の６日には「対抗馬のマドリードが有利」という観測も伝えられ、これら関連銘柄はポジション調整の売りも出て下落して取引を終えていただけに、直前の劣勢という見方を跳ね返しての東京開催決定を受け、国内外から改めて買い注文が入っているもよう。ほかにも太平洋セメント（５２３３）や住友大阪セメント（５２３２）といったセメント株なども大幅高となっている。（Ｈ．Ｋ）