国際石油開発帝石（１６０５）や石油資源開発（１６６２）、ＪＸホールディングス（５０２０）など石油関連株が高い。シリア情勢の緊迫化を受けて原油相場が上昇しており、２８日のロンドン市場では北海ブレントの先物が一時１バレル＝１１６ドル台半ばと約６カ月ぶりの高値を付け、ニューヨーク市場のＷＴＩ先物で期近の１０月物も前日比１．０９ドル高の１バレル１１０．１０ドルで取引を終了。一時は１１２．２４ドルと期近物として２０１１年５月以来およそ２年４カ月ぶりの高値に上昇する場面もあった。ソシエテ・ジェネラルは米欧の軍事行動に伴って中東諸国の原油供給に障害が生じた場合に北海ブレントは１５０ドルに達する可能性もあるとするレポートを出し、刺激材料になった面もあるようだ。この日の東京市場でも海外に原油・ガス田の権益を保有する銘柄が買われており、三井物産（８０３１）や三菱商事（８０５８）など総合商社株もしっかり。三井松島産業（１５１８）や住石ホールディングス（１５１４）や日本コークス工業（３３１５）といった石炭の輸入販売会社にも資金が流入している。逆に原油やガス価格の上昇が収益圧迫要因になる電力株は軒並み安。東京電力（９５０１）や関西電力（９５０３）、北海道電力（９５０９）などがそろって下落している。（Ｈ．Ｋ）