三井物産　<8031>　と三菱商事　<8058>　が年初来安値を更新しているほか、伊藤忠商事　<8001>　や丸紅　<8002>　、住友商事　<8053>　など総合商社株がそろって安くなっている。

　足元で資源・エネルギーの価格下落が顕著になっており、３日のロンドン原油市場で北海ブレント先物の期近５月物は前日比３．５８ドル安の１バレル１０７．１１ドルで取引を終了。終値ベースの１日の下げ幅としては２０１２年１１月７日以来およそ５カ月ぶりの大きさに。同日の米ニューヨーク市場でも指標となるＷＴＩで期近５月物の終値は前日比２．７４ドル安の９４．４５ドルとなっていた。米エネルギー情報局が発表した週間の米石油在庫統計で原油在庫が１９９０年以来の高水準に増加したことなどが背景で、直近の経済指標に予想より弱めのものが増えていることも売り圧力に働いたもよう。原油以外にも貴金属や非鉄、穀物など国際商品市況がそろって下落しており、原油をはじめとしたこれらの商品市況が収益に大きく影響する総合商社にとっては逆風と受け止められている。また、総合商社各社は信用取引の買い残が高水準に積み上がっているものも多く、「株式需給の面からも売り圧力は強い」（市場筋）と見られている。（Ｈ．Ｋ）