自動車株が軟調。トヨタ自動車　<7203>　やホンダ　<7267>　、日産自動車　<7201>　、マツダ　<7261>　、富士重工業　<7270>　、三菱自動車工業　<7211>　などのほか、いすゞ自動車　<7202>　や日野自動車工業　<7205>　といったトラック株の下落も目立つ。
　米国における量的金融緩和の早期縮小観測を背景に、市場金利が上昇傾向を強めており、２０日の米国市場では長期金利の指標となる１０年物国債の利回りが前日比０．０６％高い（価格は安い）２．４１％で取引を終了。早朝の時間外取引では一時２．４６％と、２０１１年８月以来およそ１年１０カ月ぶりの高水準まで上昇する場面もあった。急速な金利上昇が好調な米国の自動車販売にも悪影響を与えるのではないかという警戒感が浮上し、同日のニューヨーク株式市場でゼネラル・モーターズ（ＧＭ）やフォード・モーターの株価が３％超も下落。これより前の欧州市場でも仏ルノーや独ＢＭＷ、ダイムラーなどが大幅安となっており、この流れが東京市場にも波及している。日本の自動車メーカーについては為替の円安傾向を収益下支え要因として意識する投資家は多いが、「あくまで北米や東南アジアの販売好調が続くことが前提であり、それが揺るげば収益期待も後退しかねない」という声が聞かれている。株式需給面からも外国人投資家が大量に買ってきた銘柄群であるため、その動向を気にする向きも増えている。（Ｈ．Ｋ）