自動車株が総じて堅調な値動き。最大手のトヨタ自動車　<7203>　が７営業日ぶりに６０００円台を回復する場面があったほか、ホンダ　<7267>　や日産自動車　<7201>　、マツダ　<7261>　、富士重工業　<7270>　なども続伸している。
　先週末７日の５月の米雇用統計発表直後に１ドル＝９４円台まで進んだ円高・ドル安の流れが足元で反転しており、この日は一時９９円台まで押し戻された。米国では雇用や住宅など各経済指標の改善傾向を背景に、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が遅くとも年末までには量的金融緩和の縮小に踏み切るという見方が次第に広がり、昨日のニューヨーク債券市場で１０年物国債利回りは一時２．２２％と通常取引としては２０１２年４月以来の高水準に上昇する場面もあった。デフレ脱却のため異次元緩和を続け、状況次第で追加策の発動も予想される日銀の金融政策運営との方向性の違いが鮮明化しつつあり、「中期的に円は売られやすい地合いが続く」という声も多い。そうなれば北米や東南アジアなどの販売が好調で、円安メリットの大きい自動車各社の収益には追い風になるという見方から、国内外の投資家が見直し買いを入れているもよう。「今後の金融相場から業績相場への移行を念頭に、もっとも買い安心感のあるセクター」という指摘も聞かれている。（Ｈ．Ｋ）