「半導体関連株大幅安の理由は？」

７月１６日の日本株は下げました。半導体関連株が大幅安となりました。半導体関連株大幅安については、以下のような要因が指摘されています。

「４－６月期におけるハイパースケーラーによるメモリーの大量購入が明らかになった。秋以降の一段の値上げが予想されるため、大口の需要家はメモリー等の半導体製品を大量購入している。現段階で大量購入しているので、むしろ今秋以降の需要は一服し、年後半にかけてメモリー価格は上昇一服から下落に転じる可能性が発生した」

「中国のメモリーメーカーCXMTが中国市場に新規上場して日本円換算で約１兆６０００億円を調達することが明らかになった。中国のメモリーメーカーが大きく育っていくならば、中国メーカーからのメモリー供給が増加して、将来的にはメモリーの需給が悪化するのではないか。中国企業が大量生産すると、対象製品の価格は下落する。電気自動車や鉄鋼の価格も下落した経緯がある」

「韓国政府がレバレッジETFへの規制強化を発表することが明らかになった。規制強化によってレバレッジETFの構成銘柄である韓国メモリーメーカーの株価上昇は抑制される。そうなれば、米日の半導体関連株にも影響を与える」

上記のようにいろいろな説があります。

半導体関連株は前日（１４日の米国市場、１５日の東京市場）には上昇していました。その時は「IBMの決算を受け、４－６月期に企業がメモリー・ストレージ・サーバーの大量調達に資金を使ったことが明らかになった。ソフトウエアへの資金振り向けの優先順位が一気に下がり、これから価格が上昇するハードウエアの前倒し的な大量購入が発生している。だからサービス業よりも製造業の方が４－６月期の業績は良い」――これが上昇要因でした。

この上昇要因が１日でガラリと株価材料としての方向性が変わるようなことが適切なのか、疑問です。実際のところは、大きな投資家のポートフォリオ内の銘柄入れ替えが活発化していて、そこに短期資金がのっかり、マーケット全体が不安定なのでしょう。

急騰・急落が繰り返される半導体関連株については、買いポジションも売りポジションも危険度を増していますので、次第に売買代金規模は落ち着いてくる可能性があります。

ここからは決算内容を意識しながら、バリュエーション面で買いやすい銘柄の中から大きく上がる素地のある銘柄を発掘する視点が重要でしょう。

「常に売買代金上位にある株よりも今まで見逃されてきたような中小型株」に関心が向けば、個別銘柄への投資チャンスは広がってきます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　☆

鎌田伸一は７月２５日に群馬県高崎駅近くで開催される株式セミナーに参加します。永濱利廣さん（第一ライフ資産運用経済研究所 首席エコノミスト）、鈴木一之さん（株式アナリスト）、松尾英里子さん（司会進行：フリーアナウンサー）と一緒に日本株について大いに語りたいと思います。興味のある方は是非、以下からお申し込みください。

https://www.yutaka-trusty.co.jp/market/seminar/20260725-takasaki/