「半導体関連株に人気集中、日経平均上昇」

「中東不安→集中物色、中東安定期待なら銘柄分散」

７月９日の東京株式市場では、半導体関連株を牽引役として日経平均が上昇しました。８日の米国市場の傾向をそのまま反映しました。

午後１時１５分現在のデータでは、プライム市場の売買代金上位１０社のうち９銘柄が上昇、上位２０位では１５銘柄が上昇しています。一方で、プライム市場全体における上昇銘柄の割合は４４％にとどまっています。

中東情勢への不安が高まると、株式買いの対象がAI関連株に集中する傾向があります。中東情勢が安定化に向かえば、その逆です、幅広い業種の株式を選好します。８日の米国市場から「半導体関連株への集中投資」の色彩を示しています。

中東情勢が不安定になると、原油やナフサの価格・供給が不安定になって、債券の価値を測る要素（インフレ率、景気動向）が不安定になる。そのため債券投資が難しくなる。世界各国で国債が売られ、利回りが上昇する傾向にあります。

債券を売却した資金の一部は株式市場に入る。しかし、原油価格や石油化学製品の調達難の影響を受ける株、景気敏感株は買いにくい。原油の価格が不透明だと自動車株や消費関連株は買いにくい。だから、AI投資拡大のメリットを受ける一部の銘柄に人気が集中する、こんな構図です。

冷静に考えれば、AI関連株も調達難の影響を受けるのでしょうが、株式市場は理屈に合わないことに気付かないふりをするようです。今年３月からの米国イラン戦争の最中に半導体関連株の集中物色が展開された、その後は集中から分散の道を進み始めたけれども、足元で再び戦火の懸念が生じたので、再びAI関連株に資金を振り向ける、とても不安定な株式市場です。

鈴木一之さんと一緒に動画を収録しました。「当面の日本株への投資戦略」について語り合っています。以下のYouTubeで公開されています。是非ご覧ください。

https://www.youtube.com/watch?v=uq2xbOkAAlA