「半導体関連株下落、値上がり銘柄数は高水準」

「１０％安のマイクロン、調整は長引くのか、それとも...」

７月２日の東京株式市場では、半導体関連株が売られました。

ここまで大きく上げてきた銘柄が売られる一方、動きの悪かった株が買われました。売買代金上位の半導体関連株の下げがきつくなって日経平均はマイナス、しかし、プライム市場の値上がり銘柄数は全体の８割に達する、そんな場面が目立つ１日でした。

こうした動きは、３月以降の半導体関連株主導の上昇相場の中でも時折見られてきた現象です。いつものように短期的な銘柄選択の変化にとどまるのか、それともこの先１か月くらいの間は低PBR＝バリュー株優位の展開になるのか、重要です。

世界の中心は米国市場ですから、米国で半導体関連株の調整が一時的で済むのか、長引くのか、そこが重要です。１日に１０％下落したマイクロンの動向が大きな注目点でしょう。

マイクロンの３－５月期実績１株利益は２５ドル、６－８月期の１株利益は３１ドルの計画です。足元６か月の１株利益は合計５６ドル、増益基調にあるので年間１株利益の想定期待値は１２０ドルを超えてくると推計されます。

マイクロンの１日終値は１０３２ドルです。１０倍割れのPERは低いようにも見えますが、販売価格の急上昇が業績を押し上げている点を考慮すると「市況産業のPER評価は難しい」の原則も頭に入れておきます。この考え方は、そっくり日本のキオクシアにも当てはまります。

半導体関連株・データセンター関連株は、ここまでの勢いの良さ自体が株価上昇の要因になってきた面もあるのでしょうから、動きが止まること自体で人気が離れる可能性も考慮します。AI関連の人気株に吸い取られていた買い注文が他銘柄にも分散される展開になれば「分散メリット」を享受する銘柄も増えてくるはずです。

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