「世界の製造業、原材料を取り合う」

３月３１日の東京株式市場は軟調な展開となりました。

ウォールストリートジャーナルの「トランプ大統領がホルムズ海峡の再開を待たずに軍事作戦を終了する可能性を示唆した」との報道を受け、買われる場面もありました。ただ、トランプ大統領の発言はコロコロ変わるので、ニュースに対する反応は短期化の傾向があります。

現在の中東情勢が景気・企業業績にどのくらい影響を与えるか、ここが焦点です。急転直下、ホルムズ海峡が解放されて企業活動が正常化すれば、世界の株価は上がるのでしょうが、楽観シナリオに基づく資金運用にはリスクがあります。不透明な情勢を前にリスク回避に傾いています。

中東からの原油・ナフサの調達難が製造業の稼働状況にどのくらい影響を与えるか、ここが注目されます。複数のアナリストによると、化学大手の東ソー（４０４２）が３０日、ナフサ調達に関する説明会を実施しました。出席した日興証券とモルガンスタンレーMUFG証券のレポート内容はとても参考になりました。以下に両社のレポートから抜粋して内容を紹介します。

「四日市エチレン設備は、4月20日から定期修理後の再稼働を予定していたが、数日遅らせる」

「ナフサの調達動向は日々変わっている」

「5月については原料ナフサの確保にある程度目途がついた」

「6月分以降の調達は不透明」

「輸入ナフサに加え、国内ナフサ調達も取り合いになっており、確保が厳しい」

現在、世界の製造業各社が工場の正常稼働の継続を目指し、原材料の取り合いを行っているようです。

ニッセイ基礎研究所の矢嶋さんに本日、弊社ラジオ番組に出演していただきました。矢嶋さんは３月の貿易統計において「原材料の調達が順調に進んでいるか、大きなポイント」と話していました。

３月の段階でしっかり原材料を調達していれば、当面の生産に大きな変化は出ませんが、もしも調達不足で工場の稼働停止に追い込まれる製造業が増えてくるようなら、業績見通しが大きく変わってきます。