お知らせ:
売上高は従来の1兆7180億円から1兆7040億円(前の期比7%減)に、営業利益が573億円から330億円(同63%減)、当期純利益も340億円から220億円(同62%減)にそれぞれ減額した。家電エコポイント制度や地デジ化に伴う需要の先食いによる反動減でTVやレコーダーなど映像関連商品を中心に売上が低迷。利益面でも徹底した経費削減対策を継続したが、補うことができなかった。また、これに合わせて中国・南京市の店舗を5月末で閉鎖すると発表しており、「一時期の株価プレミアムとなっていた中国市場における成長性を評価する局面は終わった」と受け止める向きもあるようだ。(H.K)











