三井ハイテック（６９６６）が売られている。前日の通常取引終了後に発表した１４年１月期連結決算は従来の予想を上回って着地したものの、同時に公表した１５年１月期の予想は３割近い最終減益となっており、これを受けて朝方から失望売りが先行した。
　前１月期はスマートフォンやデジタル家電向けリードフレームなどの販売が伸びたほか、円安効果もあって主力の電子部品事業の採算が大きく改善。ハイブリッド車などのモーター向け中核部品であるモーターコアも引き続き好調で全体の売上高は６０６億３０００万円（前の期比１１％増）、当期純利益は２８億２７００万円（同２５％増）となった。ただ、今１月期については売上高が６３０億円（前期比４％増）、当期純利益２０億円（同２９％減）と増収減益の予想を開示した。本業の儲けを示す営業利益は２６億円（同４％増）と続伸を見込むが、前期に営業外に計上した５億８２００万円の為替差益がなくなることで経常利益や純利益は反落する見通し。１月期末で１１０９円の１株純資産から計算したＰＢＲ（株価純資産倍率）は昨日終値で０．６６倍と、解散価値と言われる１倍を大きく割り込んでおり、これが一定の下支え要因にはなっているが、「収益面からは割安感は乏しい」という声も聞かれている。（Ｈ．Ｋ）