日本郵船（９１０１）や商船三井（９１０４）、川崎汽船（９１０７）など大手を中心に海運株が下落している。ウクライナ情勢の緊迫化などを受けて為替相場が１ドル＝１０１円台前半と先週末に比べて円高・ドル安方向に振れており、ドル建て収入が大半の外航海運各社の収益には逆風となっているほか、足元で原油相場が上昇。ニューヨーク・マーカンタイル取引所（ＮＹＭＥＸ）の時間外取引で一時１バレル１０３．９６ドルと昨年１０月８日以来およそ５カ月ぶりの高値を付けており、これが燃料コストの増加につながるとして嫌気されている面がある。さらに１日に中国で国家統計局と中国物流購入連合会が発表した２月のＰＭＩ（製造業購買担当者景気指数）が前月比０．３ポイント低下の５０．２と、３カ月連続で前月の水準を下回り、昨年６月以来の低水準に落ち込んだことを悪材料視する向きもあるようだ。中国の国内外の需要の勢いが鈍いと受け止められており、海運市況の回復が遅れることへの警戒感が広がっている。悪材料が重なったことでＮＳユナイテッド海運（９１１０）や乾汽船（９１１３）、飯野海運（９１１９）、第一中央汽船（９１３２）などもそろって安くなっている。（Ｈ．Ｋ）