「１４日の米国株は引き続き軟調」

「インド株、１４日に３％安」

「ウクライナ問題、引き続き重石」

「ロシア株が大幅安」

「米国の軍需関連株、上昇一服」

１４日の米国株は、引き続き軟調な展開となりました。ニューヨークダウの下落率は約０．５％、ナスダック総合指数はごく小幅な下落となりました。

世界株安です。インドの主要株価指数は１４日に３％下落しました。１１日の下げまで含めると、２日間で４．２％下落しています。

物価の上昇抑制を目的に、米国の金融引き締めが加速すると見られる中で、ウクライナにおける武力衝突への懸念が、投資家心理を冷やしています。当事国のロシアの主要株価指数は、１４日に約３％下げました。１１日と１４日の値動きを以下に記載します。

ロシアRTS指数

１１日　　１４７０（－７６）

１４日　　１４２６（－４４）

２日間累計で下落率は７．８％と、極めて高い下落率です。ロシアの株価指数の下落を直視すれば、ウクライナ問題が世界の株式市場で大きな材料として意識されていることがわかります。

エネルギー価格が上昇すると、通常はロシア経済のメリットになります。しかし、ウクライナ問題のために、ロシアのエネルギー産業はメリットを受けないと市場は見ています。だからロシア株が急落しています。

ウクライナ問題によってロシアの天然ガスが供給できなくなると、需給の引き締まりによりエネルギー価格は上昇します。しかし、ロシアは供給できないのでメリットを受けない、だから、ロシア以外の地域から天然ガスを供給する企業が儲かるという構図です。

エネルギー産業が重要な位置を占めるイギリスの主要株価指数「FTSE１００」は７５３１P（－１２９P）となりました。１．６％台の下落率です。１１日と合わせた２日累計の下落率は約１．８％です。

１０日以降のニューヨークダウの累計下落率は３．３％、ナスダック総合指数の４．８％です。同様に下落率を計算すると、ドイツの主要株価指数が２．４％、フランスが３．８％です。相対的に、イギリスの株価指数が底堅くなっています。

金利上昇とエネルギー価格上昇が、マーケットで強く意識されているので、金融株とエネルギー関連株が相対的に強い動きとなり、金融とエネルギーに強い国の株価が相対的に強くなっています。

ただ、景気が悪化してくると、今度は貸出の需要が減少し、さらには不良債権が増えるとの警戒感つながってくるので、世界の金融株を見る上では注意が必要になります。

米国市場で、１１日に５２週高値を更新していたロッキードマーチン（LMT）の株価は１４日に２．３％下落しました。レイセオンも１．７％下落しています。これら軍需関連株の動向については、日々の値動きをチェックしておきたいと思います。

ウクライナにおける武力衝突があるかどうか、その可能性を判断するのは難しいでしょうが、これら軍需関連株が上昇すれば、武力衝突の懸念が高くなっていることを示し、下落すれば、やや懸念拡大が一服したことを示すと考えます。



鈴木一之さんとご一緒にBS12の「マーケットアナライズプラス」で株式市場について議論しています。以下のYouTubeで見ることができますので、是非、ご覧ください。



カマスズ株談義│銘柄10番勝負 2回戦 厳選20銘柄 徹底解説（2022年2月12日放送「マーケット・アナライズ plus+」） - YouTube