三菱商事　<8058>　や三井物産　<8031>　、住友商事　<8053>　、伊藤忠商事　<8001>　、丸紅　<8002>　など総合商社株がそろって続落。最近の原油をはじめとした資源・エネルギー価格の下落を受け、収益への悪影響を懸念した売り注文が国内外から増え、株価水準を押し下げている。
　２１日のニューヨーク市場で原油先物相場は大幅下落し、指標となるＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）４月物は前日比２．３８ドル安の１バレル９２．８４ドルで取引を終了。一時は９２．６３ドルまで下げ、期近物として１月７日以来およそ１カ月半ぶりの安値を付ける場面もあった。為替のドル高ユーロ安を受けドル建て取引での割高感が意識されたほか、米エネルギー省発表の週間統計で原油在庫が市場予想以上に増加したことも嫌気された。足元では石炭のスポット価格なども下落傾向にあり、これらの価格動向によって収益が大きく左右される総合商社各社には売り材料となっている。（Ｈ．Ｋ）

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