東京エレクトロン　<8035>　や大日本スクリーン製造　<7735>　、東京精密　<7729>　、日立ハイテクノロジーズ　<8036>　、アドバンテスト　<6857>　、ニコン　<7731>　、ディスコ　<6146>　など半導体製造装置関連株が高くなっている。
　とくに新規の買い材料が出たわけではないが、円相場が一時１ドル＝９０円台と約２年７カ月ぶりの円安水準を付けており、海外売上高比率の高いこれらの銘柄群には収益改善や国際競争力の向上につながるとして見直し機運が台頭している。米半導体大手のインテルが１７日発表した１２年１０～１２月期決算はパソコン需要の低迷などで純利益が前年同期比２７％減の２４億６８００万ドル（約２２００億円）にとどまった。同時に公表した１３年１～３月期の売上高見通しも慎重と受け止められ、同社株は時間外取引で下落に転じたが、この日の東京市場ではとくに悪材料視する向きはなく「逆にアク抜け感が感じられる」という声も聞かれている。むしろ１３年の設備投資見通しを１２５億－１３５億ドルとしており、１００億ドル前後という事前の市場予想を上回ったことが好感されているようだ。カラ売りの買い戻しが需給面からの株価押し上げ要因になっている面もある。（Ｈ．Ｋ）

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