8月21日の「アサザイ 今日の1社」は、美濃窯業（5356・東証スタンダード、名証メイン）を放送しました。
今回は、代表取締役社長 太田 滋俊 様にお越しいただき、事業内容や中期経営計画等についてお話を伺いました。
井上哲男より取材後記が届いております。ぜひご覧ください。
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取材後記
美濃窯業（5356）（東証スタンダード市場 名証メイン市場）
ラジオNIKKEIにて収録
お相手は、代表取締役社長 の 太田 滋俊 （おおた しげとし）様
「次世代省エネルギー型工業炉」
会社の設立は1918 年と100年以上の歴史がある。現在の岐阜県瑞浪市において、耐火れんが製造会社として産声をあげ、セメント、ガラス、非鉄金属等の日本の重化学工業の発展に貢献してきた。名古屋証券取引所に上場されてからも実に75年の歴史を有している。
設立後の沿革は、1950 年代にはプラント部門を持つとともに、工業炉と建材及び舗装用材の製造販売を開始し、1990 年代にはニューセラミックス部門を立ち上げ、その後は、セラミックスをベースに事業展開を果たしてきた。
現在の主な事業は3つ。
第1の事業が、主にセメント業界向けの耐火物の製造販売、ニューセラミック製品の製造販売、各種セラミックス材料の調達･加工販売を行う「耐火物事業」で、2つ目の事業は、セメント、石灰、環境分野の熱処理装置向けの耐火物の設計・施工、及び、各種工業炉の設計・施工を中核とした｢プラント事業｣、そして第3の事業が、道路の滑り止め舗装やカラー舗装といった景観材などの機能性セラミックス舗装材及び工場等の塗床材を製造販売する｢建材及び舗装用材事業｣である。
3事業におけるそれぞれの強みであるが、「耐火物事業」においては、鉄鋼向けではなくセメント向け耐火物の製造販売に特化しており、その分野においてトップシェアであること。
セメント製造設備のメンテナンスや CO₂排出量を削減する設備等の提供など、耐火物販売以外のハードやサービスを総合的に提供する事が他社との差別化に繋がっており、また、焼成炉の販売と合わせてキルンファニチャーといわれる焼成補助耐火物を最適な品質で提供する体制を構築している点も選ばれる理由と社長は語られた。
また、「プラント事業」における強みは、半導体製造装置や試験装置向けのセラミックス焼成用向け「高温ガス焼成炉」の販売でトップシェアを持っていること。そのほか、セラミックス焼成用工業炉の性能を左右する内張用耐火物を自社供給できることも他社には無い特徴であり、耐火物製造と焼成炉エンジニアリング・製造を兼業している唯一の会社である。
最後の「建材及び舗装用材事業｣における強みであるが、建材、舗装用材ともに、環境に適合し、都市景観にマッチした製品を供給していることを挙げられた。
「建材」については、工場や鉄道施設などの塗床部門のニーズに対応できる機能性の材料を備えており、「舗装用材」においては、交通安全対策が求められる一般道・高速道での景観舗装から地球温暖化対策として遮熱舗装などに用いられる機能舗装材まで幅広い領域をカバーしているが、セラミックス系道路舗装用カラー骨材の販売でもトップシェアとなっており、その材料を利用した機能性舗装工事を展開している企業として知られている。
同社は現在、2022年度から2024年度までの中期経営計画を推進されているが、この（中期経営計画）「MINO トランスフォメーション・プラン 2025」では、高品質かつ地球環境に配慮した製品やサービスの開発に注力するとともに、デジタルを軸に経営を変革することで、特徴のあるセラミックス企業としての存在感を高め、持続的に成長可能な企業体質をつくり上げることによって、地球環境と自社の双方の持続可能な成長を目指すとしている。
つまりは、「サステナビリティ」であるが、ここで紹介したいものに「次世代省エネルギー型工業炉」がある。カーボンニュートラルに貢献する技術・製品の開発と事業化の一例であるこの工業炉は、1600 度以上の加熱が必要となる半導体製造装置向けの高温焼成炉で、当社既存炉と比較して最大 70%程度の CO2 排出量削減が可能であることが実証されている。
この上記"事業化"こそが、新たなカタリストとなろう。
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取材後記は以上です。いかがでしたか。
本日の放送はPodcast配信にて早速アップされております。
それでは来週もお楽しみに！
（関連ウェブ）
■美濃窯業 IRサイト https://www.mino-ceramic.co.jp/ir/message/
代表取締役社長 太田 滋俊 様と
