「半導体関連株、"減産"が"減収"に勝つ！」

「半導体出荷量大幅減少、悪材料にならず？」

４月１１日の日本株は上げました。朝６時段階の日経平均先物価格は２７８７０円。バフェット氏の「日本株強気見通し」も好感され、米国株以上のパフォーマンスを見せました。

色々と上昇要因はありますが、「半導体関連株、"減産"が"減収"に勝つ！」のタイトルでアプローチします。１１日の東京市場では、レーザーテック、東京エレクトロンの半導体製造装置メーカーが上昇しました。サンケン電気や芝浦メカトロニクス、新光電工、ローツェが上昇率上位に入りました。半導体関連株が幅広く買われました。

１０日にTSMCが発表した３月月次売上高は前年同月比で１５％減少です。半導体出荷の減少を象徴するデータです。米国市場のTSMCの株価は４％ほど下げた後、１％台の下落率で引けました。

一方で、メモリーメーカーのマイクロンは８％高です。世界的メモリーメーカーのサムスン電子が減産を発表したことで、今後のメモリー市況が回復するとの期待がマイクロンの株価を押し上げました。サムスン電子の株価も昨年６月以来の高値を付けています。

TSMCは大幅安後に下げ幅を縮小、マイクロンは８％高。つまり、半導体関連株は「TSMCの前年同月比１５％減収」よりも「サムスン電子の減産」がより重要な材料として意識されたのです。

現状は「半導体の出荷減少」場面です。そして、需要が弱いので供給が抑制される。マイクロンの在庫調整、サムスン電子の減産です。需給が改善されてくれば、価格が再び上昇、出荷も拡大してメーカーの利益も増えてくる。株価は足元の需要減よりも減産後の姿を反映しています。

昨年の秋から、中国の悪い経済指標を気にせずに「ゼロコロナ政策撤廃後の回復」を東京株式市場が織り込んできた動きと似ています。「今は悪くても、将来は良くなる」の自信が芽生えてくると、足元の悪材料が株価面に響きにくくなってきます。いわゆる"いいとこ取り"の様相です。

ただ、「業績悪化が株価の悪材料にはならない」と決め打ちするのは危険でしょう。決算発表シーズンにおいて、投資家は、決算データを目いっぱい取引材料にします。「悪材料で下がらないなら買い戻し」の反応もあれば、「悪材料で下がったので、売りを出す」の反応もあります。株価の反応は、その際の市場マインドによって変わってきます。

４月１１日３時２０分記